採用コスト削減に効果的な10の方法と見直しの4ステップを紹介！

人材採用は企業が成長していくための核となる重要な要素ですが、同時に、非常に大きな課題にもなっていることは皆様も実感されているのではないでしょうか。

求人倍率の高騰や、少子高齢化、首都圏への人口一極集中などによって、特に地方や中小零細企業の採用の現場では、過去最高に採用コストが増加してしまっている現状があります。

採用コストを削減できれば、売上向上のための施策や、福利厚生などの従業員への還元に予算を回すことができ、経営の良いスパイラルを作ることができるので、ぜひ最後までご覧いただき、採用コストの具体的な削減や見直しの方法をチェックしてみてください。

この記事を書いた人
(株)アルフォース・ワン　代表取締役
山根 謙生(やまね けんしょう)
従業員50名以下の中小企業に特化＆全国100種類以上の求人広告を取り扱う採用支援会社 (株)アルフォース・ワン 代表。地域の小さなお店から上場企業まで、日本全国で「300社･5,000件」以上の採用支援実績あり。求人・HR業界歴14年目に突入。採用定着士、外国人雇用労務士資格保有。

採用コストを削減するための4ステップ

採用コストを削減するためには、自社の採用活動のどこに課題や削減余地があるのかを洗い出していく必要があります。

そのために、まずは以下の4つのステップを踏んで、自社に合った採用コスト削減方法を検討していきましょう。

①現状の採用コストを計算してみる

「採用コスト」とは、人材を採用するための採用活動にかかる経費すべてのことです。

求人広告や人材紹介手数料だけでなく、準備や打ち合わせにかかる工数（人件費）や、応募者・内定者対応、入社前後の準備・対応、備品の用意などもここに含まれます。

採用コストは

の2つに分けて考えることで、削減方法を整理しやすくなります。

内部コストとは

「内部コスト」とは、採用活動において発生した社内経費のことです。

具体的には以下のようなものがあります。

外部コストとは

「外部コスト」とは、採用活動において社外に業務を委託して支払った経費です。

具体的には以下のようなものがあります。

以下のように採用コストを表で一覧にまとめておくと、全体のチェックを行う際に便利です。

②平均採用コストと比較する

自社でかかっている採用コストが、日本全体の平均値よりも高いようであれば採用コストを削減できる余地が大きくあることが分かります。

採用コストの平均値（採用単価）は以下の通りです。

※就職白書2020（2019年・リクルート調べ）／アルバイトの平均採用単価（2019年・ネオキャリア調べ）／パート・アルバイト採用活動における実態調査（2022年・ビースタイルメディア調べ）より引用

自社でかかっている「1人当たりの採用コスト（採用単価）」は、以下の計算式で算出することができます。

1人当たりの採用コストを算出してみると、各採用方法の費用対効果や、無駄な費用、高額すぎる費用など、コストの削減対象が分かりやすくなります。

③採用コストの無駄や課題を見つける

採用コストの全体や内訳、採用単価などを把握できれば、そこから無駄なコストや課題が見えてきます。

例えば…

■求人媒体Aは採用につながっていない
■採用管理システムで工数削減できていない
■人材紹介で早期退職が続いている
■採用ノベルティの効果が実感できない
■相見積りをとっていない

など、実際の採用状況とコストをすり合わせることで、明らかな無駄や、少しの違和感を感じる点が出てくると思います。

そういった点が採用コストを削減できそうなポイントです。

④具体的なコスト削減を実施する

見つかった採用コストの無駄や課題に対して、削減のための具体的な施策を検討・実施していきます。

採用コスト削減に効果的な10のポイント

採用コストの無駄や課題は見つかったものの、どのようにして解決していけばよいのか分からない方もいらっしゃると思います。

ここでは、採用コスト削減に効果がある具体的な方法を紹介します。いきなり全てを実施するのではなく、自社の課題に合わせて無理のない範囲で導入していきましょう。

①選考プロセスの見直し

選考プロセスの見直しによる効果は、採用機会の最大化と早期退職の防止です。

採用コストがかさんでしまう大きな原因として、採用活動にかける期間・回数が増えてしまっているという問題があります。

採用活動は求めている人数を採用することができれば終了するものですが、企業と人材のミスマッチや早期退職、内定辞退など、選考プロセスに問題があることによって、なかなか採用枠が埋まらず、結果的に採用活動が長期化してしまう・・・というのはよくあることです。

選考プロセスは、企業全体的に短縮化・簡略化が進んでいるため、他社のスピード感や対応力に競り負けてしまわないよう、以下のような施策に取り組んでいきましょう。

②既存社員の定着率を上げる

社員の定着率を上げることで、欠員補充のための採用回数が少なくなるため、大幅なコスト削減につながります。

社員の退職には「給与・待遇」「休日・残業」「人間関係」「業務負担」など様々な理由がありますが、それぞれの理由に合った施策を行うことで改善が期待できます。

定着率・離職率に課題のある企業は参考にしてみてください。

③タレントプールを作る

タレントプールとは、人材を意味する 「タレント」と蓄えを意味する「プール」を組み合わせた言葉で、自社の採用候補者となる人材情報を蓄えておくデータベースのことです。

様々な採用活動の中で出会った人達（採用潜在層）に継続的・定期的な情報発信によって接点を持っておくことで、費用をかけることなく、自社の雰囲気やカルチャーを理解してくれている人材の採用機会が増えるのでコスト削減につながります。

日々の採用活動の中で、以下のような人達がタレントプールの対象者となってくるので、意識してデータベース化してみてください。

④リファラル採用・アルムナイ採用

上記のタレントプールの発展系ですが、社員からの紹介による「リファラル採用」や、退職・転職した人材を改めて雇用する「アルムナイ採用」もコスト削減につながります。

どちらの方法も企業風土・文化に合う人材を採用しやすいため、早期退職などのミスマッチが起こりにくく、パフォーマンス高く長期的に働いてくれる人材を雇用できる可能性が高いです。

また、リファラル採用の場合は、紹介した社員に対して謝礼金（インセンティブ）を支払う仕組みになっていることも多いですが、求人広告・人材紹介の費用と比べれば少額であるため、大幅なコストカットができることに変わりはありません。

⑤自社メディアやSNS採用に取り組む

採用ホームページの制作や、採用を目的としたSNSの運用によって、求人広告や人材紹介に頼らない採用チャネル（流入経路）を作ることができます。

制作や運用の手間はかかりますが、上記のような自社メディア経由での採用には一切の外部コストがかからないため、大幅な採用コスト削減が見込めます。

自社メディアやSNSでは、豊富な写真や動画、独自のコンテンツを作って情報発信できるので、求職者に対して、求人広告では伝えきれない情報や魅力を十分にアピールすることができます。

自由に発信ができるため、企業認知度の向上やブランディングにもつながる反面、炎上などの恐れもあるため、社内でルールを定めて運用しましょう。

⑥就業条件の見直し

採用コストが増加してしまう原因のひとつとして、競合となる周辺企業に就業条件の面で競り負けていることが考えられます。

給与が低かったり、休日が少ないといった部分で比較された結果、応募まで至らなかったり内定辞退が起きてしまい、採用の機会を逃してしまっている状態です。

周辺企業の求人情報を参考に、平均値を割らない（できれば上回る）条件を設定するだけで簡単に採用が決まるようになり、採用コストが削減できた事例も多くあります。

■給与
■休日
■勤務時間
■働き方（フレックスや在宅など）

などの条件は、応募数・採用率に直結する重要な項目なので定期的に見直すようにしましょう。

⑦採用ターゲットを広げる

採用ターゲットを限定し過ぎていることによって採用が上手くいかず、コストがかさんでしまっている可能性も考えられます。

『この業務・このポジションは、本当に現在の採用ターゲットじゃないと担当できないのか？』を再検討し、業務の分解やマニュアル化、研修・教育体制の構築などの対策によって、もっと幅広い人材を雇用できるようにすれば採用の難易度が下がるため、結果的に採用コストを削減することができます。

企業や業態にもよりますが、以下のような工夫をすることで、採用できる人材の幅は一気に広がります。

⑧求人広告の見直し

求人広告費用は、採用コストの中でも大きな比率を占めているため、大幅に見直しの余地があるケースが多いです。

・応募が少ない
・採用ターゲットとズレている

などの理由で採用が上手くいっていない場合は、別媒体や求人広告以外の方法を検討した方がいいでしょう。

求人広告を見直したい時は、以下のような項目を検証してみてください。

上記のどこにどの程度の課題があるかによって、次の媒体選定や採用方法、選考プロセスの見直しなど対策が変わってきます。

⑨人材紹介会社の見直し

人材紹介会社を利用している場合、紹介手数料も非常に大きなコストです。

個社ごとに手数料設定や得意領域、案件への取り組み方にも違いがあるため、今まで紹介のあった人材の能力やマッチ度合、定着率などを考慮した上で、自社に合った人材紹介会社を探すことをおすすめします。

人材紹介は成果報酬型であることがほとんどだと思いますので、採用状況により、複数の人材紹介会社と上手く付き合いながら、コスト削減とスピーディな採用を両立できるように動きましょう。

⑩採用代行を依頼する

採用代行（RPO）とは、採用で発生する実務を代行してれるサービスで主に以下のような業務を依頼することができます。

これらをすべて丸投げしてしまうと、膨大な外部コストが発生するだけでなく、自社に採用ノウハウが残らないのでおすすめしませんが、自社の状況や予算に見合った一部分だけを依頼すれば、内部コストを削減しつつ採用活動を円滑に進めることができます。

特に、人事部をお持ちでない企業や、ひとり人事・兼務人事になっている場合などは活用することを検討してみましょう。

まとめ

中小企業の採用コストが上がり続ける中、自社の採用コストを正しく把握し、コスト削減のための具体的な施策を行うことができれば、年間数百万円の採用予算を削減することも夢ではありません。

大切なのは、自社の現状把握と分析、そして無理のない改善です。

具体的な改善案の中でも、選考プロセスや就業条件の見直し、採用ターゲットを広げるといった工夫は、どの企業でもすぐに実施できる可能性が高いと思いますので、ぜひ前向きに取り組んでみてください。

皆様の会社の採用コストが下がり、売上向上の施策や従業員の皆様へ還元されて、良い経営のスパイラルができることを願っています。